まだまだ大騒ぎなコインチェックの不正流出騒動・・・。
CMタレントに起用されている出川さんも、コインチェックの顔といえる存在でしたからね。
かなり迷惑しているでしょうね・・・。
いつになったら落ち着くのか見通しが立たないコインチェックの今後。
何百億もの仮想通貨を不正に抜き取った犯人は未だわかっておらず、現在も走り回っている状況でしょうか。
ハッキングは上に上がいますからね。
この大物会社を狙った犯行となると、かなりの腕の持ち主だと予想されますね。
ハッキングのプロ中のプロでしょう。
また、予期せぬ噂なども耳にしますが真相はどうなのでしょうか。
また、世界でも未だビットコインを禁止している国があるそうですが、それもまとめてみます。
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目次
コインチェックの犯人は捕まった？予想は？
今回のコインチェックのハッキングの犯人は未だに行方をくらましているようですね。
広い広い世界ですから・・・
まず捕まえるということは難しい状況といえるでしょう。
一部ではこんな噂もありますね・・・
↓
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計画倒産！？
これには驚きました。
サイトから80人以上いた社員が一気に削除されていたり、
「被害者に日本円での返金を行う」としたコインチェックの資産の出所が「個人資産」と発表されたり・・・
不透明な点がいくつかあったことから、一部の人は計画倒産していたのではないか？
自作自演していたのではないか？
と囁かれていました。
コインチェックが「はい、自作自演です」というわけがありませんからね、
真相は謎のままです。
多分自作自演の可能性は低いとは思いますが、いろんな人いろんな会社がありますから、一概にそうでないとは言い切れないでしょう。
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ビットコインを禁止している国とは？
なんと、ある情報ではビットコインを禁止している国が６カ国あるそうなのですが、
その国とは？
●バングラデッシュ
まずはバングラデシュ。
バングラデッシュは、バングラデッシュ銀行がビットコインの使用を禁止したそうです。
これを禁止したのは2014年。
2014年かぁ。
仮想通貨、ビットコインは主流じゃなかったですしね。
2018年現在も禁止されているのだそうです。
マングラデッシュではこのビットコインの取引が発覚した場合は、刑事責任を負わせることができるそうです。
そこまでとは・・・！
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●ネパール
ネパールもまたビットコインを厳しく禁止している国の一つ。
ラストラ銀行・金融規制当局が仮想通貨自体を拒否しているようですね。
信用がないというか、そのもの自体に経済脅威を持っている様子です。
そのためビットコインだけでなく仮想通貨全体を禁止しているのだそうです。
もちろん使用すると逮捕！
これまでにも逮捕歴は出ているようですよ。
現在これだけ仮想通貨が盛んに取引されているのは日本が一番じゃないですかね？
日本(規制はあるものの友好的)
— 仮想通貨 高木です。 (@takagi90) 2018年1月30日
日本は仮想通貨取引量が多く、国の規制も弱い国になります。
日本の金融庁は新たな市場である仮想通貨市場を寛容に受け入れ、世界一の市場へと押し上げています。
中国や韓国 みたいにならなくて
良かったですね！
●エクアドル
エクアドルは仮想通貨自体は使用が認められているそうですが、
ビットコインに関しては禁止されているようですね。
しかし不思議なのが、エクアドル政府は、
仮想通貨を国内通貨として普及させようしようとしているという情報があるのです。
ということは、
今後ビットコインも使用が認められる日が近いかもしれませんね。
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●モロッコ
モロッコ政府がビットコインを禁止したのは最近のことのようですよ。
モロッコの取引ルールに違反している、
とか、罪金などという言葉も出てきていることから、
仮想通貨やビットコインに対してあまりいい印象を持っていないようですね。
わかる気がしますが。
我々も最初は半信半疑でしたもんね。
●ボリビア
ボリビアもビットコインが禁止されています。
仮想通貨市場でトラブルがあったとかないとか？
信用に欠けるのでしょうか。
世界でも一番にビットコインを禁止した国でもあります。
自分が調べた範囲ではこの５カ国が上がってきました。
他にもビットコインや仮想通貨の使用を禁止してる国があるかもしれません。
もし知っている方がいらっしゃいましたら、コメントにて教えていただけると助かります＾＾
まぁ、確かに今回のコインチェックではないですけど、投資ってどう転ぶかもわかりませんし、
このようなトラブルに巻き込まれると取り返しのつかないことになり兼ねませんし・・・
今回のコインチェックの不正流出事件は世界にも大きな影響を与えているようですね・・・
その影響というのは下の項目で紹介してみますね。
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様々なSNSでの広告掲載が禁止へ
まず、フェイスブックですが、全世界で仮想通貨の広告の掲載が禁止になりました。
ニュースで言っていたのは、
そのほかのインスタグラムやツイッター（はどうかな？）での仮想通貨の広告掲載も禁止となったそうです。
広告が詐欺行為を助長する恐れがあることに配慮した措置とのことです。
それが今の状況としては正しいと思いますね。
どんな人がどこで狙っているかわかりませんし、フェイスブックでも架空の人物はたくさんいますし・・・。
なりすましなんかもありますからね。
健全に使用したいですよね。
グループの写真共有アプリ「インスタグラム」への広告も禁止する方向で話が進んでいるといいます。
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まとめ
このように、コインチェックの不正流出事件で、仮想通貨が世界に与えた影響はかなり大きなものと言えます。
ですが、そんな仮想通貨の取引に関してコインチェックはなぜセキュリティを万全にしていなかったのでしょうか。
ハッキングや不正アクセスなんて、見越すことは当たり前のような気もしますが・・・
今それを反省している様子がニュースでも取り上げられていましたが、
こうなってからでは遅い・・・ということですね。
投資をしていた人はゾッとしたことと思います。
今回は「責任は取ります」とコインチェック自身が言っているので少しは安心ですね。
このまま倒産でもされたら・・・考えると恐怖でしかありませんね。
でも保険もあるのだとか？
それについては下でまとめていますので、お時間があったら覗いてみてくださいね。
↓
お読みいただきありがとうございました。
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